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ITを分からない社長もITを語る、その理由は技術者へのラブコール

木村 岳史=日経コンピュータ 2017/02/16 日経コンピュータ
出典:日経コンピュータ 2017年2月2日号p.15
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
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 本当に時代は変わったものだと思う。何のことかと言えば、日本企業の経営者が、我も我もと率先してITを語り始めたことだ。

 クラウドはもちろん、IoT(インターネット・オブ・シングズ)や人工知能(AI)も今や、経営者が事業戦略の説明などの際に必ず語る経営用語。新聞や経営誌のインタビューでITを語るのはもちろん、日経コンピュータのようなIT系のメディアのインタビューにも多くの経営者が顔を出すようになった。

 以前、と言っても、ほんの5~6年前までは、こうではなかった。いわゆるITに見識のある経営者を除けば、経営者が自らの言葉でITを語ることは皆無に近かった。

 当時、日経コンピュータの編集長を務めていた私は「経営者こそITを語ってほしい」と思い、『編集長インタビュー』で毎回、ユーザー企業の経営者に登場してもらうことにした。だが、インタビュー依頼は困難を極めた。自分で依頼を出していたので、よく覚えているが、毎回綱渡りで冷や汗を何度かいたか分からなかった。

 企業の広報担当者に依頼しても、「なぜ、うちの経営トップがIT雑誌に登場する必要があるのか」となる。なんとか広報担当者を説得し、経営者に打診してもらっても、「ITの事は専門家に任せている」といった理由で断られることが多かった。当時はまだ、ユーザー企業の経営者の多くはITを“我が事”と認識していなかったのだ。

 ところが、この5年ほどで「経営者はITを語って当然」に変わった。私の経験でも、当初は難しかったインタビュー依頼も2013年ごろには随分容易になった。「ITを分からない」ことを自認していた大企業の経営者までが、日経コンピュータに登場してくれるようになったのだ。今では、機会を捉えてむしろ積極的にITを語ろうという経営者が、急速に増えている。

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