「日立ソリューションズ4000人が日立製作所に転籍」という記事を読みました。記事によると、日立製作所は子会社である日立ソリューションズから約4000人のエンジニアを転籍させ、さらには社内カンパニー間のインフラシステム社と情報・通信システム社の間でも、情報システム事業に関する人員が約500人異動する可能性があるといいます。

 日立に限らず、国産コンピュータメーカーの間で、子会社の再編は珍しくはなくなりました。子会社の上場廃止、子会社同士の合併などは同社が先陣を切っているという印象でしたが、現状に満足していなかったようです。その昔の、日立と子会社との距離感を思うと隔日の感があります。剛腕ぶりを改めて意識させられました。

 良いことか悪いことかは別にして、ハードやソフトといった製品ではなく、ソリューションやサービスが、日本のIT会社の業績を左右するようになっています。日立の動きは、迅速にソリューションやサービスを提供するためには、従来の枠組みを超えた人材の最適配置が必要だ、という意識の現れでしょうか。