標的型攻撃の脅威が強まっていますが、特に気を付けなければならないのは役員のようです。「『役員の標的型メール開封率は1.5倍、開封前提の対策を』、NRIセキュア」を読んでの感想です。

　記事によれば、NRIセキュアテクノロジーズが実施している標的型攻撃メールの攻撃シミュレーションサービスの結果からみると、従業員全体の標的型メール開封率が19％なのに対して、役員は31％に上るといいます。同じ記事には「役員のPCでは財務情報や知財関連、検討中の買収・合併計画など多くの機密情報を扱っており、流出すると被害は大きい。一般従業員以上にサイバー攻撃対策に対する意識を徹底させる必要がある」というコメントもあります。

　どんな立場であっても、「ITは難しい」といった態度を貫ける時代ではなくなっています。