近年、米国では「ミレニアル世代（1980年代から2000年代初頭に生まれた世代）」を中心に、再び「ソーシャルコマース」が盛んになりつつある。ソーシャルコマースは様々な定義があるが、一般的にはSNSなどのソーシャルメディアを通じて入手した商品情報をきっかけに実際に購買活動に移したり、逆に購入した商品についてソーシャルメディアを通じて知人や友人に伝えたりする行為を差す。

　ソーシャルコマース自体は今に始まったことではなく、実際、これまでもソーシャルメディアとEC連携において、多くの試みが展開されてきた。一方的に企業が購買活動を促す広告とは一線を画し、ソーシャルメディアで繋がった友人や知人を介して情報を取得するため、一時はECの新潮流としてもてはやされた時期もあったが、実際、EC市場に対し大きなインパクトを与えるまでには至っていなかった。

　ソーシャルコマースの存在感が再び増している背景にあるのは、冒頭でも触れたミレニアル世代の存在が大きい。ソーシャルメディアを日常的に使いこなすミレニアル世代の購買力が全体的に強くなってきた結果だと考えられている。ミレニアル世代の半数以上が成人し、この世代の購買力が市場に一定の影響を及ぼすようになってきたのだ。

　米独立系調査会社フォレスターリサーチ社の調べによると、米国内のソーシャルコマースの市場規模は2015年までに300億ドル（約3兆5600億円）に拡大すると予想されており、またミレニアル世代の購買力は、2015年までに全世界で2兆4500億ドル（約290兆円）に達すると言われている。この傾向は、今後も続いていくだろう。

　こういったミレニアル世代の購買動向を、ソーシャルコマースを切り口に調査した結果が、先月米マサチューセッツ大学ダートマス校より発表されている。これを読み解く限り、彼ら彼女らのEC利用において、ソーシャルメディアは少なからず売上を左右する可能性を持っているようだ。