デジタルマーケティングに関する戦略や施策を練っていく際、そこには必ず「インターネットユーザー」が存在するということを前提として考えていくことが多い。実際、多くの消費者にとってインターネットそのものは、もはや重要なインフラの一つとして、その地位を確立させている。時にはインターネットに接続していない、つまりオフラインである状況に半ば耐えられない状態になることもあるだろう。

 だが、いくらインターネットが重要なインフラの一つとして存在しているからといって、全ての人々が利用しているわけではない。先月、米調査機関ピュー研究所は、2000年から2015年にかけて実施した数多くのインターネット関係の調査を、あらためてまとめた結果を発表した。これによると、米国では「非インターネットユーザー」は年々減少している傾向にあるものの、現在も全人口の約15%程度存在していると考えられている。

 ピュー研究所は、「非インターネットユーザー」がインターネットを使用しない理由」は大きく三つに分けられるとしている。その中で一番多かったのが「興味が無い」もしくは「自分たちの生活に関係が無い」というもので、合わせて約3分の1程度を占めている。続いて「難しい」、もしくは「新しいことを学ぶには年を取り過ぎている」というもので、こちらも合わせて約3分の1程度となっている。三つ目は経済的な理由によるもので、「インターネットの利用料金が負担できない」もしくは「パソコンが高価過ぎて購入できない」という回答で、これが約2割程度となっている。

 ピュー研究所は、こういった回答や、その他の調査を基にして「非インターネットユーザー」は「高齢者(65歳以上)」「低学歴(高卒未満)」「地方在住」という三つの属性のいずれかに当てはまるケースが多いとしている。