「全世界のIoT（Internet of Things：モノのインターネット）市場は2020年に3兆400億米ドル（約350兆円）に拡大する」――。こうした予測を米IDCが2014年11月に発表した。2013年に1兆3000億米ドル（約150兆円）だった市場規模が年平均13％ずつ成長し、2020年に約2.3倍になると見込む（関連記事：［データは語る］世界のIoT市場は2020年に3兆400億ドルに達する、IDCが予測）。
この市場に熱い視線を投げかけるのがITベンダーだ。エンタープライズITに強い企業、組み込みソフトウエアに強い企業、そして半導体メーカーなどが入り乱れながら、IoT市場の覇権を握ろうと活発に動いている。特に目立つのが、多岐にわたるIoTの要素技術をそろえてシステムを構築しやすくする取り組みと、複数の企業が専門性を持ち寄って新構想のIoTシステムを構築しようとする取り組みだ。
基盤を整えて導入を加速
「IoTの土台となる部分を一式提供し、IoTを導入しやすくする」。インテルの平野浩介常務執行役員は、2014年12月に都内で開催した記者発表会でこう語った。
米インテルにとってIoTは、機器側に半導体やソフトウエアの技術を生かせる上に、データセンターの新しい需要を生む可能性を持った市場だ（関連記事：IoT市場で勝てるのか、事業の本気度をインテルに聞いた）。そこで同社は、業界ごとのIoTアプリケーションを作りやすい環境を整えておくことでIoTの導入を加速させる戦略を採った。
具体的には、機器の集中管理やデータ取得を行うための米ウインドリバーのソフトウエア「Wind River Edge Management System」、IoTゲートウエイ装置の参照ハードウエア、同装置向けの米マカフィーのセキュリティソフトウエア、データサービスのAPIを管理するソフトウエア「インテル Mashery API」などをそろえ、「インテル IoTプラットフォーム」として提供し始めた（写真1、関連記事：Intel、IoTの開発を促進するプラットフォームを発表）。IoTプラットフォームを構成するソフトウエアやハードウエアの更新や拡充も進める方針だ。
