日立製作所のIoT(インターネット・オブ・シングズ)のソリューション製品群「Lumada」のアーキテクチャーが明らかになった。データ分析機能に三つのOSS(オープンソースソフトウエア)を採用し、オープン化を徹底した構成となっている。
「自社で独自開発したフレームワークやソフトウエアは使わない。業界標準でないと、ユーザーはLumadaを使ってくれない」。日立製作所 サービスプラットフォーム事業本部 IoT・クラウドサービス事業部の中村輝雄事業主管はこう説明する。
工場の生産設備や、機器などに取り付けたセンサーを管理するOT(オペレーショナルテクノロジー)と、企業内の情報システムであるIT、それぞれからのデータ取得には、業界標準の規格を採用する方針だ。
Lumadaは、IoTデータの収集、蓄積、分析機能を提供し、ユーザー企業が個別にアプリケーションを構築できるプラットフォーム製品。日立は2016年5月にLumadaを提供開始。今後、2017年3月期から3年間で1000億円を開発に投じる戦略製品だ。
3種のソフトを使い分け
IoTのデータ収集から分析までの手順を指示するための「オペレーショナル・フロー」の構築ソフトには「Node-RED」を採用する方針だ。グラフィカル・ユーザー・インタフェース(GUI)を使った開発環境を提供し、コードを記述しなくてもアプリケーションを開発できる。