日本航空（JAL）が、ストレスフリーなオフィス環境を構築すべくIoT（Internet of Things）の積極活用に乗り出した。2015年10月5日から、間接部門で働く従業員約80人が名札型のセンサーを勤務時に着用する取り組みを開始。約3カ月かけデータを収集し、従業員の行動に関する“ビッグデータ”を人工知能を使って分析する。
狙いは、オフィス内の各組織における活性度を可視化することだ。そのうえで、社員がストレスを感じてるエリアがあればレイアウトなどを改善。働きやすさを生産性向上につなげ、競争が激化する航空業界での生き残りに結びつける。
「ワークスタイル変革」は正しかったのか
「間接部門では近年、固定電話・机を廃止してフリーアドレス制にした。ワークスタイル変革の施策が本当に従業員の満足につながっているのかを検証したかった」。今回の取り組みを指揮したIT企画本部IT運営企画部次世代技術企画グループ兼人財本部人事部ワークスタイル変革推進室の小磯貴之マネジャーはこう語る。
白羽の矢を立てたのが、日立製作所の名札型のIoTセンサーを使ったストレス分析環境である。中央研究所の矢野和男氏が長年研究してきたもので、「矢野氏の著書を読んだのがきっかけ」（小磯マネジャー）で知ったという（関連記事：「幸せは加速度センサで測れる」人間と組織の意外な法則、ビッグデータ分析で判明）。
名札型モジュールは、三軸加速度センサーと赤外線センサーを内蔵しており、細かな身体運動を捉えることができる。デスクワークをしている時でも身体運動は起きる。歩数計では見えてこない、従業員の正確な動きを可視化できるわけだ。
開発元の日立によると、オフィス内で机に座ったままの状態も含めて継続的に運動量の推移（行動リズム）を測ると、仕事を楽しんでいるか落ち込んでいるかも導き出せるという。
