2014年8月、NECが太平洋横断の光海底ケーブル敷設プロジェクトを立て続けに手中にした。一つは米国西海岸と日本を結ぶ総延長約9000キロメートルの「FASTER」で、世界最大規模となる毎秒60テラビットの伝送速度を実現する。
もう一つは、米国と東南アジアを直結する光海底ケーブル「SEA-US」で、総延長約1万5000キロメートル、毎秒20テラビットとなる予定だ（図1）。二つの総建設費は約5億5000万ドル（約560億円）に上る。いずれも2016年の稼働を見込む。
異色の米グーグル、DC間接続が目的か
NECによると現在、国際通信の99％は光海底ケーブルが担っているという。1995年頃は衛星通信が約5割を占めていたが、今では1％まで減っている。光海底ケーブルのシステム寿命は25年と長い。プロジェクトは、「多い場合で、全世界に年間3～4本あるかないか」とNECの増田彰太海洋システム事業部シニアマネージャーは話す。
光海底ケーブルの敷設には膨大な費用がかかるため、通常は複数社がコンソーシアムを組織し建設委託元として、コストを分担する。今回のFASTERとSEA-USは、建設委託元が異なる。
FASTERのコンソーシアムには、KDDIのほか、中国移動、中国電信、米グーグル、シンガポールのSingTel、マレーシアのGlobal Transitの6社が参画している。FASTER敷設の背景にあるのは、アジアの旺盛な通信需要だ。
「韓国、日本、香港、シンガポールも大きいが、やはり中国の需要が最も増えている」（増田シニアマネージャー）。コンソーシアムの参加者も、それを反映している。FASTERは、日本と香港や東南アジアを結ぶ「SJC」などと、KDDIの千倉第二海底線中継所で接続する計画だ。
FASTERのコンソーシアム参加企業の中で異色なのはグーグルだ。通信キャリアは大容量の光海底ケーブルを敷くことで、企業に高品質な通信サービスを販売する。しかし、グーグルの目的は他社への販売ではない。
グーグルは各国にデータセンター（DC）を保有し、クラウドサービスなどを提供している。それぞれのDC間は大容量の通信回線で結んでいる。「主要な回線は、通信キャリアから借りるより、出資して作ってしまった方が安価と判断したのではないか」と、増田シニアマネージャーは推測する。
