Javaの開発・実行環境を開発する米オラクルは2015年4月末のアップデートをもって、最新バージョン「8」の一つ前の「7」の無償サポートを打ち切る。グローバルで9割以上のパソコン上で使われるJavaだが、8の利用者はまだ2割程度という。Javaはサイバー攻撃で狙われやすいソフトの一つであり、7以前の利用者は早急な対策が求められる( 画面1)。

画面1●Java SE 7のサポート切れを呼び掛けるオラクル(同社のWebサイトから引用)
画面1●Java SE 7のサポート切れを呼び掛けるオラクル(同社のWebサイトから引用)
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 オラクルがサポートを打ち切るのは主にパソコン上でJavaを開発・実行するための「Java Platform Standard Edition(Java SE) 7」。同社は2011年7月にJava SE 7をリリースしたタイミングで、無償サポート提供の終了時期(EOL)を2014年7月末とアナウンス。2014年にJava SE 8をリリースした際に7のEOLを若干延期して2015年4月末として確定させた。

 オラクルは基本的に3カ月に一度、バグや脆弱性の修正、機能追加などをまとめたアップデートファイルを提供してきたが、それも4月末の「update 80」で終わる。Java SE 6ではEOL後に修正パッチが出たこともあったが、「原則としてEOL後にパッチは提供しない方針」(日本オラクルの龍野智幸Fusion Middleware事業統括本部 ビジネス推進本部 本部長)。

 影響範囲は広そうだ。日本オラクルによればJavaは米国でエンタープライズ向けパソコンの97%で使われており、日本でも同程度使われているという。その大半のバージョンは7以前とみられる。