• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • PR

  • PR

  • PR

  • PR

  • PR

ニュース解説

40億台に採用されたネットワーク家電規格DLNA、ひっそり解散の真相

齊藤 貴之=日経NETWORK 2017/03/24 日経NETWORK

 動画や音楽などのデータをホームネットワーク経由でやり取りするDLNAという規格の業界団体、Digital Living Network Alliance(以下、DLNAアライアンス)が2017年1月5日、Webページ上の告知をもってひっそり解散した。DLNAは、テレビやビデオレコーダーなど多くのネットワーク家電が対応し、現在も対応する新製品が登場する現役バリバリの規格だ。その認証や新版の開発を担うDLNAアライアンスがどうして突然解散したのか。

Digital Living Network AllianceのWebページ。2017年1月5日に突如解散が発表された。
(出所:DLNA、https://www.dlna.org/)
[画像のクリックで拡大表示]

 「DLNAアライアンスは役割を全うした」――こう語るのは、前職でDLNA関連製品を開発し、DLNAアライアンスでソフトウエア認証タスクフォースのチェアなどを務めた三阪 英一氏だ。現在は、DLNA対応ソフトウエアの開発キット(SDK)などを提供するユビキタスで、社長付 市場開発担当シニアマネージャーを務める。

タダでテストツールを配れない

 三阪氏が「DLNAアライアンスは役割を全うした」と話すのには、理由が二つある。

 DLNAアライアンスは、インテルやパナソニックといった半導体チップや家電などのメーカーが中心に構成する団体。もともとは2003年6月にDHWG(Digital Home Working Group)として発足した。DLNAの仕様を定めたガイドラインを策定する。

 DLNAでは、異なるメーカーの対応機器がコンテンツをネットワーク経由でやり取りする。A社のレコーダーで録画したテレビ放送を、隣室のパソコンでB社のソフトウエアを使って再生する、といったことが可能だ。

異なるメーカーの製品でも接続できるように設計されたDLNA。相互接続性は、メーカーの努力ではなく、認証機関のテストによって担保されることになっている。
[画像のクリックで拡大表示]

あなたにお薦め

連載新着

連載目次を見る

今のおすすめ記事

  • 【記者の眼】

    戸籍のマイナンバー対応を阻む2つの壁

     住民票と並んで個人にとってなじみの深い公的書類に戸籍がある。その戸籍をマイナンバーに対応させるための法制化の取り組みが本格化した。住民票や課税証明書と同様に、マイナンバーに基づく情報連携によって行政機関への戸籍謄抄本の提出を不要にして、国民の利便性向上と行政事務の効率化につなげるのが狙いだ。

ITpro SPECIALPR

What’s New!

経営

アプリケーション/DB/ミドルウエア

クラウド

運用管理

設計/開発

サーバー/ストレージ

クライアント/OA機器

ネットワーク/通信サービス

セキュリティ

もっと見る