日揮がIoT（インターネット・オブ・シングズ）を駆使して、化学プラントなどの事故を未然に防止する事業に乗り出す。2017年2月2日にNECと共同で、IoTと人工知能（AI）を使った「異常予兆検知サービス」で協業すると発表した。

　「将来は、海外市場を中心に事業拡大を狙う」。日揮の三浦秀秋 常務執行役員 インフラ統括本部 統括本部長代行はこう意気込む（写真）。対象となるのは、石油精製やLNG（液化天然ガス）、化学プラントなどを保有する顧客だ。既に2016年12月から提供開始しており、2017年1月時点で国内外で5拠点のプラントで稼働させているという。

写真●日揮 常務執行役員 インフラ統括本部 統括本部長代行の三浦秀秋 氏（右）とビッグデータソリューション室のメンバー
写真●日揮 常務執行役員 インフラ統括本部 統括本部長代行の三浦秀秋 氏（右）とビッグデータソリューション室のメンバー
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　このサービスは、プラントの生産設備を運転停止するような大きなトラブルを未然に防ぐ。生産設備に取り付けたセンサーが収集したデータを分析し、異常を検知。想定外の事故による停止を防ぎ、稼働率を最大限高めるのを助ける。