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ニュース解説

“Jenkins職人”はもういらない

広田 望=日経コンピュータ 2017/03/13 日経コンピュータ

 開発支援ツールを提供するテクマトリックスが2017年3月21日、米クラウドビーズ(CloudBees)が開発するCI(継続的インテグレーション)ツール「Jenkins Enterprise」の国内提供を始める。クラウドビーズでCTO(最高技術責任者)を務める川口耕介氏は、Jenkinsを2011年2月にオープンソースソフトウエア(OSS)として公開した開発者。いわばJenkinsの生みの親だ。

 Jenkinsはソースコードからプログラム実行ファイルへの変換、プログラムのテスト、性能評価、サーバーへの展開などを自動化させるCIツール。1200以上のプラグインが公開されていて、多くの開発ツールやクラウド基盤を関連付けて開発作業を自動化できる。

Enterprise版はOSSの反省から

 Jenkins利用者の頭を悩ませるのが、Jenkinsの運用だ。プラグインは動作確認が不十分で、組み合わせによっては正しく動かなかったりする。自動化する作業が多くなるとJenkinsの動作負荷が高まり、Jenkinsが停止することもある。

 コミュニティーではJenkinsに詳しい人物を「Jenkins職人」と呼ぶ。Jenkins職人は高度な使いこなしノウハウを持っている半面、ノウハウが属人化してしまって、他の開発者が開発作業を引き継いだり、人の入れ替えが難しくなったりする弊害を招く。クラウドビーズの川口CTOは「職人を生んでしまったOSS版の反省点がJenkins Enterpriseに反映されている」と話す。

 Jenkins Enterpriseは設定を変更できる利用者を限定するといった権限管理機能を持つ。野放図な設定変更を制御することで、特定のエンジニアがJenkins職人化することを防ぐ。本誌推定の年間利用料は、サポート料込みで280万円程度。

米クラウドビーズでCTO(最高技術責任者)を務める川口耕介氏
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