日本のITベンダーやFA（ファクトリーオートメーション）機器メーカー8社と、大手製造業5社が工場の製造現場での無線IoT（インターネット・オブ・シングズ）導入拡大に向け、プロジェクトを推進している。名称は「フレキシブル・ファクトリー・プロジェクト」で、2017年3月までに成果を公表する。
写真●「フレキシブル・ファクトリー・プロジェクト」の工場内での実証実験の様子
（出所：情報通信研究機構）
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オムロン、国際電気通信基礎技術研究所（ATR）、NEC、NEC通信システム、サンリツオートメイション、富士通、富士通関西中部ネットテック、村田機械の8社が参画し、2015年春から約2年かけてトヨタ自動車など大手製造業5社の工場で実証実験を実施した。全体の分析は情報通信研究機構（NICT）が担当する。日本の主要企業を巻き込んだ官民共同の“オールジャパン”体制で工場のIoT化を促進する。
家庭やオフィスと環境が異なる工場では、無線通信の挙動に未解明な点が多い。プロジェクトではトヨタ自動車の堤工場（愛知県豊田市）や三菱重工工作機械本社工場（滋賀県栗東市）など稼働中の工場で延べ13回の実証実験を行った（写真）。成果として、「製造中の製品が無線通信を遮蔽する」といったよく見られる問題点を特定したという。実験から得られたノウハウは小冊子にまとめて公開する。
工場内機器のIoT化のために無線通信を使いたいという要望は日本の工場で根強い。NICTワイヤレスネットワーク総合研究センターワイヤレスシステム研究室の板谷聡子主任研究員は、「工場の現場の話を聞くうちに、無線でなければ難しい用途が多数あると分かってきた」と話す。
