米国最大級のモバイル関連カンファレンス「CTIA Super Mobility 2015」（2015年9月9〜11日、米国ラスベガス）は、5G（第5世代移動通信システム）に関する米国通信事業者の考えが初めて明らかになったカンファレンスとなった。中でもベライゾンはフォーラムの設立やロードマップの発表など積極姿勢を見せた。
モバイル分野の業界団体のCTIA（Cellular Telecommunications & Internet Association）が主催するカンファレンス「CTIA Super Mobility 2015」が、2015年9月9〜11日にかけて米国ラスベガスで開催された。CTIA Super Mobility 2015は通信事業者や規制機関など1100を超える企業や団体が参加した（写真1）。米国で開催される影響力の大きなカンファレンスの一つと言える。今年の展示を見ると、昨年に引き続きコネクテッドカーやコネクテッドホームなど多くのIoT（Internet of Things）関連機器が目にとまった。米国におけるIoTの活用は着実に進んでいる印象を受けた。
一方、昨年と大きく変わった展示も見られた。それが第5世代移動通信システムの「5G」である（写真2）。現時点では5Gの定義は固まっていないが、世界を見ると既に韓国のKTが2018年に、そして日本でもNTTドコモが2020年に5Gサービスを開始すると発表している。欧州でもEU（欧州連合）が5G技術における官民協力型の開発支援施策「5G PPP（Public Private Partnership）」を2013年に開始。5Gにおける主導権を握ろうとしている。
このように5G導入に向けてアジアや欧州で議論が進む中、目立った動きの見られない米国の動向が注目されていた。CTIA Super Mobility 2015は米国における5Gの議論の幕開けを感じさせるカンファレンスだった。
