2015年2月にフリービットと提携してモバイル事業に正式参入した、「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)。その傘下企業となったトーンモバイルは、LTE対応の新機種やサービス、そして佐賀県唐津市の拠点を活用したサポートで、安さを維持。加えて、他社とは一線を画す独自性で、激化するMVNO間の競争勝ち残りを目指している。同社の取り組みを追ってみた。
CCCのモバイル事業「トーンモバイル」とは
「TSUTAYA」「Tカード」などで知られるCCC。同社がモバイル事業を本格的に展開し始めたのは今年2月だ。先行してMVNOを展開していたフリービットと資本業務提携を結び、「freebit mobile」事業を展開していたフリービットモバイルに対しCCCが出資したのを機に、「トーンモバイル」へと社名を変更。CCC主導でモバイル事業を進めることとなった。
トーンモバイルは、freebit mobile時代からサービスの独自性が強く、他のMVNOとは一線を画す戦略を採っている。実際、提供するハードは、マイナーモデルチェンジを繰り返してはいるものの、実質的に独自モデル1機種のみ。LTEにも対応していないなど、スペック競争が激しい他社のスマートフォンとは大きく異なっていた。
一方でトーンモバイルは、ハードを自社で設計・開発していることを生かし、独自の技術をスマートフォンに組み入れ、端末スペックを意識させることなく使い勝手を向上させる仕組みを整備。遠隔でのサポートや幅広い年齢・スキルに対応したインターフェースなどを提供し、低価格ながらもスマートフォンの使いやすさに力を入れているのが、同社の大きな特徴だ。
そして11月17日、freebit mobileから名称を変更して以降、初めてとなる新スマートフォン「TONE m15」を発表した。その取り組み内容を見ても、同社ならではの独自性と、スマートフォンを利用しやすい環境を整えようという取り組みが分かる。
