ジェイティービー（JTB）は2016年6月14日、最大で約793万人分の個人情報が流出した可能性があると発表した。その発端となったのは、取引先を装った標的型メールだった（関連記事）。

　実際のところ、どれくらいの企業がサイバー攻撃を受けているのか、また、どれくらい対策が進んでいるのか。日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）が企画・実施している最新の調査データ「企業IT動向調査報告書2016」の中から、サイバー攻撃対策に関連する調査結果をクイズ形式で紹介する。

＜問題＞偽装メールによる攻撃を「受けていない」企業は何割？

　JTBが受けた攻撃がそうであったように、標的型攻撃では取引先などを装った偽装メールを使って不正侵入を試みる。JUASの「企業IT動向調査2016」では、偽装メールを使った攻撃（不正侵入など）が発生したかどうかを尋ねた。

　選択肢は「発生した」「発生した可能性もあるが把握していない」「発生していない」の三つだ。売上高100億円未満の企業（調査対象は、東証一部上場企業およびそれに準じる企業）では、何割の企業が「発生していない」と回答したか。

（1）約1割
（2）約3割
（3）約5割
（4）約7割

　正解と解説は次のページ。