ソニーは2016年4月28日に決算発表会を開催。2015年度（2015年4月～2016年3月）の連結業績を発表した。エレクトロニクス5分野が合計で営業黒字になるのは5年ぶり。熊本地震の被害による生産状況への影響もあり、2016年の展望は先送りにしたものの、経営陣は「ソニーブランドが元気になってきた」と手応えを示した。一方で、大幅な赤字に転落したデバイス事業には不安が残る。最終回は2015年度のソニーの業績と今後の課題を分析する。
ソニーの2015年度の売上高は、前年比1.3％減の8兆1057億円、営業利益は329.2％増の2941億円、税引前利益は666.5％増の3045億円、そして、当期純利益は前年度の1259億円の赤字から黒字転換し、1477億円となった。
最終利益が黒字になったのは、2012年度以来、3年ぶり。だが、このときには、米ニューヨークの米本社ビルや、東京・大崎のソニーシティ大崎の資産売却などによって、約2800億円の利益を計上したことにより、415億円の最終黒字を達成した。ソニーの代表執行役副社長兼CFOの吉田憲一郎氏は、「実質的な黒字化という観点でみれば、2007年度以来、8年ぶりの最終黒字」とする。
なかでも注目すべきは、エレクトロニクス5分野（モバイル・コミュニケーションゲーム＆ネットワークサービス、ゲーム＆ネットワークサービス、イメージング・プロダクツ＆ソリューション、ホームエンタテインメント＆サウンド、デバイス）の合計で5年ぶりに営業黒字になったことだ。
記者会見の席で吉田氏は、「ソニーブランドの商品が元気になってきたこと、商品力および販売力強化の成果が出てきていることで、手応えを感じている」とし、「構造改革ではある程度成果が出た。遅れていたモバイル事業の構造改革もおよそ形がついてきた。問題に対処する構造改革フェーズから、機会を捉えてチャレンジするフェーズへと入ってきた」と自信を見せた。
