数年前まではデータ通信しか利用できなかった格安SIMだが、今は音声通話に対応した格安SIMが数多く提供されている。電話番号を維持したまま通信会社を乗り換える「携帯電話・PHS番号ポータビリティー」（MNP）制度を利用すれば、電話番号そのままで通信料金を大幅に抑えられる。
しかし、毎月のデータ容量が利用実態に合わなかったり、通信品質や通信速度に不満を持ったりする場合もある。また、他社で魅力的なサービスが登場するケースも少なくない。このような問題を解決するため、他社の格安SIMに乗り換えを検討するユーザーも多い。
今回は、格安SIMを解約したり、格安SIMから別の通信会社へ乗り換えたりする際に、注意すべきポイントを解説しよう。
解約手数料がかかる場合がある
NTTドコモ、au、ソフトバンクといった大手通信会社では、2年単位の長期利用を前提に、基本料金を割り引くサービスを提供している。このサービスを使った場合、契約更新月以外で解約すると、9500円の解除料を支払わなければならなくなる（いわゆる「2年縛り」）。
格安SIMでは、2年縛りのように長期間継続する契約はないので、比較的解約しやすい。ただし、契約から一定期間（おおむね6カ月〜12カ月、最低利用期間）内に解約した場合、早期解約に伴う手数料が生じる場合がある。通信会社によって異なるが、6000円〜1万2000円程度だ。契約後に早々と乗り換えてしまうと、損をする場合もある。
また、MNP制度を利用すると、転出手数料がかかる。大手携帯電話会社の手数料は3000円。多くの格安SIMも3000円程度となっているが、なかには1万円以上という格安SIMもある。契約内容をしっかり確認しておかないと、思わぬ出費になりかねない。
それでは、主な格安SIMの解約・MNP転出時の条件をチェックしてみよう。
