先ごろ、米Facebookがサンフランシスコで開催した開発者会議「F8」で、メッセージングアプリ「Messenger」を使ってアイテムの購入などを行えるようにする取り組みを発表した。米Wall Street Journalによると、同社はこうしたサービスを仮想現実（VR：virtual reality）の分野にも広げたい考えという。

　Messengerを使ったショッピングはまだその構想が発表されたばかりで、サービスがいつ始まるのかは定かではない。またFacebookが昨年買収した米Oculus VRのヘッドマウントディスプレイ（HMD）「Oculus Rift」は、まだ一般消費者向け製品がない。だが、Facebookは既にOculus VRの機器を使ったサービスの研究を行っており、将来は住宅や自動車といった高額商品の分野で活用できる可能性があると、同社のMike Schroepfer最高技術責任者（CTO）は話している。

　実はこの報道に先立ち、Facebookが仮想現実を使ったソーシャルネットワーキングサービス（SNS）のアプリを開発していると伝えられた。米Re/codeが開催したカンファレンスに登壇したFacebookのChris Cox最高製品責任者（CPO）が構想を明らかにしたものである。同氏によると、これが実現すれば、ある人の周りで起きている現実の世界を、別の場所にいる人が、あたかもそこにいるかのように体験できる。同氏はその例として、ブルー・エンジェルスのアクロバット飛行機の中にいるような体験も可能だと説明した。

　ただし、同氏はサービスの開始時期など、具体的なことには触れなかった。「誰もがヘッドマウントディスプレイを持つ時代はまだ先」とし、同社が思い描く次世代SNSの実現にはまだ長い道のりがあると話したという。

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　そうした中、テクノロジー企業各社は今、この分野の研究開発を積極的に進めている。

　既に仮想現実に取り組んでいる企業にはFacebookのほか、米Google、ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）、米Apple、韓国Samsung Electronics、韓国LG Electronicsなどがあり、スマートフォンを手がける企業という点で共通していると英Financial Timesは報じている。