日経コミュニケーションが実施した「企業ネット/ICT利用実態調査 2014」により、スマートデバイスやセキュリティ、クラウドサービスのベンダー別の最新利用動向が分かった。調査は2014年7月から8月にかけて実施した。対象は上場企業3200社である。スマートフォンやタブレット端末、BYOD（Bring Your Own Devices）、セキュリティ、クラウド、WANサービス、携帯電話サービス、ネットワーク機器といったテーマについて、利用実態や利用意向を調べた（調査概要は文末参照）。
前編となる今回は、スマートフォンやタブレット端末のベンダー別利用率を解説する。スマートフォンは昨年首位のアップルがさらに利用率を伸ばし、約8割に到達した。一方、2位のサムスン電子をはじめとするAndroid勢はほとんどが昨年よりも利用率が下がった。
Androidスマホ勢はシャープが健闘
スマートフォンのメーカー別利用率は、首位のアップルが2013年の67.8％から79.7％へ利用率を約12ポイント上乗せして独走態勢に入った（図1）。以下、サムスン電子、ソニー（ソニーモバイルコミュニケーションズ）、シャープ、富士通（富士通モバイルコミュニケーションズ）、NEC、京セラと続く。ただ2位のサムスン電子に加えて、Androidスマホを提供する日本メーカーの大半が2013年から利用率を落とし、法人市場ではAndroid勢が支持を失いつつある苦しい状況が明らかになってきた。サムスン電子は2013年の31.7％から28.0％に下落し、ソニーは0.9ポイントの低下だった。富士通は17.6％から14.4％、スマホの新規開発・販売から撤退しているNECは10.6％から4.8％へと利用率を大きく落とした。
図1●利用中のスマートフォンのメーカー（複数回答）
昨年の利用率と比較した。「iPhone」を擁するアップルが利用率をさらに伸ばし、法人市場では独走態勢を固めつつある。
[画像のクリックで拡大表示]
