「トヨタ自動車が同社として初めてのハッカソンを開催」「パイオニアが米アップルの『CarPlay』に国内で初めて対応した車載オーディオ機器を発表」「ホンダが米グーグルの『Android 4.0.4』を搭載した欧州向けの次世代車載情報端末を発表」――。ここ1年ほど、次世代の車載情報端末(IVI:In-Vehicle Infotainment)をめぐって自動車メーカーやIT企業が活発な動きを見せている(図1)。

図1●次世代の車載情報端末をめぐる動きが活発に
図1●次世代の車載情報端末をめぐる動きが活発に
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 クルマは、IoT(Internet of Things)の有力な端末の一つだ。インターネットへの接続によって人やクルマの情報を収集したり、人やクルマに適切な動作を働きかけたりすることで、クルマをより安全なものにしたり、より快適なものにしたり、クルマのビジネスモデルを変えたりできる可能性がある。

 その中核となるのが次世代の車載情報端末である。従来の「カーナビ」や「カーオーディオ」といった枠組みを越え、自動車内の多数のセンサーや制御システム、そして通信回線経由でクラウド側のアプリケーションと連携しつつ、運転者や同乗者が各種のサービスを利用する窓口となる。