2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されることはご存知だろう。既に小学校におけるパソコンを使った学習やICTを活用した授業が活発になっているが、それはあくまで学校独自の発案によるもの。狙いや実施方法は、まちまちだ。必修化については、文部科学省が2017年3月に公示した学習指導要領に盛り込まれた。
必修化といっても、プログラミングが新教科として設けられるわけではない。どの教科でどう教えるかは学校や教師の裁量で決めてよいことになっている。さらに、必ずしもプログラミング言語を覚えたり、プログラミングの技術を習得したりすることが目的ではないとされる。
では、何をどう教えればよいのだろうか。
プログラミング教育必修化の狙いは？
学習指導要領におけるプログラミング教育の狙いは、「プログラミング的思考」を育むことにある。学習指導要領からプログラミング的思考について説明した部分を引用すると、「自分が意図する一連の活動を実現するために、どのような動きの組合せが必要であり、一つ一つの動きに対応した記号を、どのように組み合わせたらいいのか、記号の組合せをどのように改善していけば、より意図した活動に近づくのか、といったことを論理的に考えていく力」（小学校学習指導要領解説 総則編）とある。
筆者はSEという職業柄もあって、いくつかのプログラミング言語でのコーディングやシステム設計を経験してきたので言わんとすることは分かる。実際の業務をコンピュータシステムに落とし込んでいく作業で必要となる考え方は、言語やアプリ開発および実行環境が変化しても、根本的な「プログラミング的思考」は普遍であると感じる。
しかし、これを教育現場で体型的に指導していくとなると、方向性が漠然としている分、どのように取り組むべきか悩ましい。
また現状ではプログラミング経験のない教師も多い。プログラミングに習熟している教師でも、子どもたちに教えるとなると勝手は違うはず。この事態を解決しようと各地で現場の教育関係者、企業などを巻き込んだ模索が始まっている。
今回レポートする「学プロ研（学校プログラミング研究会）」は、2017年の8月に発足したプログラミング学習を考える研究会だ。大阪を拠点とし、小中学校の教職員とプログラミング教育に携わる企業や個人が参加している。主催は大阪でコプリというパソコンスクールを運営する企業アプリルの福嶋伸之氏だ。
学プロ研の研究発表会は月1回のペースで行われており、取材したのは2017年11月に開催された第4回。筆者が特に興味を持った点は、この回のテーマが、アップルの「Swift」と「Swift Playgroungs」を取り入れた授業の事例紹介だった点である。
発表は、滋賀大学の岳野公人教授、大阪府東百舌鳥高等学校の勝田浩次教諭、大阪教育大学付属平野小学校の滝沢知之教諭による3部構成。大学、高校、小学校と異なる世代を対象とする教育現場の事例は興味深い。
