ビッグデータ分析のクラウドサービスを提供する米トレジャーデータは、日本人エンジニアが米国で起業したスタートアップだ。2014年7月には日本市場向けのサービス提供に関してヤフーとの提携を発表した（関連記事：ヤフーとトレジャーデータが提携、国内でビッグデータ分析のクラウドサービスを提供）。
同社の共同創業者でCTO（最高技術責任者）である太田一樹氏に、同社の現状やビッグデータ技術のトレンドを聞いた。
トレジャーデータのビジネスの現状はどうか？
創業から2年半で、当社のクラウドサービス「トレジャーデータサービス」の顧客数は100社を超えた。売り上げは、2013年は前年比5倍の伸びだった。2014年も順調に推移している。ユーザー企業は日本が4割、米国が4割で、それ以外の国が2割といったところだ。当社がクラウド上で提供するデータ分析基盤に蓄えられたレコード数は5兆件を超えており、毎秒20万件が増えている状況だ。社員数は約50人で、米国側に35人、日本側に15人が所属する。
主な顧客セグメントは、広告、ゲーム、eコマース（電子商取引）などで、今後はO2O（Online to Offline）やIoT（Internet of Things）に関連する案件も増えそうだと考えている。例えばスマートウオッチや自動車のセンサーからデータをクラウドに集めて分析する、と言った用途が考えられる。
米アマゾン・ウェブ・サービスがクラウドDWH（データウエアハウス）である「Redshift」を開始するなど、ビッグデータ分析用のクラウドサービスの市場にも変化が生じている。トレジャーデータの強みはどこにあると考えているのか？
RedshiftのようなDWHクラウドや、当社のような「データ・マネジメント・サービス」は、それが従来からある「構造化データ」を対象とするのか、それとも最近データ量が増加している新しい「非構造化データ」を対象としているのかで分けられる。構造化データをクラウドで処理しようというのがRedshift。非構造化データを対象としているのが、我々のトレジャーデータサービスとなる。
