日本でも有数の歴史を誇る紅茶ブランド「日東紅茶」を中心に、食品事業を展開する三井農林。ティーバッグやインスタントティーをはじめとする多彩な商品群を揃え、多くの紅茶ファンの支持を獲得している。三井農林管理本部情報システム部部長の田淵裕之氏は、「日常の生活に密着した商品ですから、安全性や品質には特に気を遣っています」と語る。

紅茶については海外でブレンド済みの茶葉を輸入・販売するケースが多いが、同社では原産国から茶葉だけを直輸入し、高度な鑑定技術を持つティーテイスターの手でブレンドを行っている。しかも紅茶の産地、収穫時期、輸入年月日などの情報をすべて把握するなど、食の安全に欠かせないトレーサビリティも確保している。こうした取り組みからも「紅茶のプロフェッショナル」としてのこだわりがうかがえる。

また一般消費者や業務用向けの商品と並行して、大手飲料メーカー向けの原材料供給事業にも注力。国内で販売される紅茶・緑茶飲料のうち、実に半数以上が同社の原材料を使用しているという。

このページの最上部へ

同社では業務のIT化にも積極的に取り組んでおり、1990年代後半から既にグループウェアの活用を進めてきた。当初は主に社内向けの連絡手段として展開を開始。まずメールの利用を定着させ、次に施設予約の電子化を行うなど、適用範囲を順次拡大してきた。

ここで業務を支える情報インフラとして採用されたのが、富士通の「TeamWARE Office」である。田淵氏はその理由を「当時はまだPCが一人一台体制になる前でしたので、一台の端末を複数のユーザーで共用する必要がありました。その点Web対応のTeamWARE Officeならば、専用クライアントは不要で、空いた端末があればどこでも利用できます」と説明する。

もう一つポイントとなったのが、アドレス帳やメール本文などの情報をセンター集中型で管理できる点だ。「初期の段階では、社外向けのメールについては一般のメールソフトを別途利用しており、この設定や管理が非常に大変だったのです」と田淵氏は振り返る。しかしTeamWARE Officeならばサーバで一括管理できるため、個別のクライアントごとに対応を行う必要がない。同社ではこうしたメリットを高く評価し、その後社外向けのメールもTeamWARE Officeに一本化した。TeamWARE Officeは、POP3、IMAP4などインターネット標準プロトコルをサーバ機能としていち早く標準装備していたため、他社POPメーラーからの移行性も優れていた。

「現在ではコンプライアンス遵守やセキュリティの徹底が重要な業務課題となっています。個人情報漏洩やウイルス感染メール送信などの問題が発生することは絶対に許されません。サーバ一括管理でセキュアな環境が構築できるTeamWARE Officeならば、安心してシステムを活用できます」と田淵氏。また、パソコンの更新や人事異動時のアドレス帳移行に関する情報システム部の負担も大幅に軽減できたという。

このページの最上部へ

同社ではその後もTeamWARE Officeのバージョンアップを行い、2004年2月には「TeamWARE Office 200X」を導入。これにより社員のワークスタイルにも、大きな変化が生まれている。

「特に現場のユーザーから好評なのが、携帯電話との連携機能です。スケジュールの確認などだけでなく、施設予約機能やメール機能もモバイルから利用できる。これは非常に大きいですね」（田淵氏）。

同社では営業マンが顧客先を訪問した際に、新製品の紹介などのために自社への来訪を要請するケースがあるという。こうした場合、以前は会社に電話をかけて誰かに会議室の空き状況を確認してもらい、また折り返し電話を受けるといった手間が必要だった。

「しかし手持ちの携帯電話で状況が確認できれば、その場ですぐに適当な日を選んで会議室を押さえられます。お客様対応の効率が格段に向上しました」と田淵氏はその効果を説明する。

また携帯メールの利便性をさらに高めることにも成功。メールサーバから携帯電話にメールを転送する方法だと、返信時には携帯電話のアドレスになってしまい、情報が分散したり錯綜したりする原因になる。しかしTeamWARE Officeのメール機能なら、会社のアドレスでメールを送信できる上、メール本文もサーバで一元管理できる。

「営業マンがスケジュールやメールチェックのためにいちいち社に戻ってくるのは非効率です。モバイルでも情報活用が行えるということは、現場の業務を支援する上でとても大事なことなのです」と田淵氏は語る。グループウェアによる“情報共有”は多くの企業で行われているが、同社ではそれをさらに一歩進めた“情報活用”を、モバイル連携機能をいち早く標準装備したTeamWARE Officeによって実現しようとしているのである。

「部署ごとに散在している情報を一括管理し、活用を促進するライブラリ機能をはじめ、TeamWARE Officeには情報活用に役立つ機能が豊富に揃っています」と話すのは、導入を支援した富士通システムソリューションズの高田浩氏だ。今回の導入に当たっては、ミツイワ株式会社によるネットワーク構築からハードウェアの調達まで、富士通が全面的にバックアップしており、そうした「オール富士通」の総合力も高く評価されているという。

今後はポータルサイトの構築なども推進し、より使いやすいシステム環境を目指すとのこと。田淵氏は今後の抱負を「コンプライアンスやセキュリティを確保しつつ、現場に役立つ仕組み作りを推進していきたい。富士通のサポートやTeamWARE Officeの進化に期待しています」と語った。

富士通では、今後、Webサービスのトップ画面を一新したポータル機能強化や、さらなるスケジュール機能強化などを行ったエンハンス版を、12月にリリースする予定である。

本社所在地： 東京都港区西新橋1-2-9 　日比谷セントラルビル 　創　　立： 1936年7月22日 　資本金： 74億2475万円 　売上高： 534億円（2005年3月） 　従業員数： 540名（2005年3月31日現在） 　事業概要： 家庭用、業務用の紅茶・緑茶製品の製造販売事業のほか、飲料メーカーに対する各種茶系飲料の原材料供給事業を手がける。また茶抽出物/カテキンに代表される機能性素材事業、山林事業、住空間サービス事業、茶園事業、保険事業なども行っている。

このページの最上部へ