ニーズを先取りした商品開発や企業体の環境変化への対応力を強化するうえで、BIに対する期待が再燃しているが、2000年以降爆発的な勢いで増大するデジタルデータに、従来型のRDBMSに基づくシステムの能力が追いついていない。

　ファストの徳末哲一氏は「従来型のRDBMSモデルでは、企業で扱われるコンテンツの約9割を占めるといわれる電子メールやドキュメントなどの非構造化データを抽出・分析することは難しい。それでは、必要十分な情報に基づいた経営判断とはいえません。また、分析結果の精度および信頼性、データの増大に合わせた処理性能の向上に必要とされる投資は増大し、TCOを押し上げる原因になっています」と語る。

　この課題を克服するファストのソリューションは、検索エンジンをベースとする斬新なアプローチである。構造化データ／非構造化データを問わず、あらゆるコンテンツを統合的かつリアルタイムに検索対象にすることが可能で、ファジー分類や類似度測定を行うデータ・ウエアハウス／ETL機能によって、クリーンなマスター・インデックスを作成し、データの鮮度や品質を維持・改善できるのが特長だ。

　徳末氏は同社のソリューションが操作性に優れている点も強調。ポータル・ブラウザに自然言語のクエリーを入力するだけで、エンティティとの関連性を考慮した満足度の高い検索結果を通常1秒以内で返せるほか、「キーワードに合致したドキュメントの文意がポジティブかネガティブかを判断できるなど、単なる検索ツールにとどまらない非常にユニークなBIツールです」と述べる。

　検索結果の表示についても、ユーザー基点のカスタマイズが可能である。利用者の役職などに応じたアクセス権制御やドリルダウン（絞り込み機能）形式のグラフ、レポートのダウンロード、ルールベースでのアラート設定など、BIツールとして必要不可欠な機能が完備されている。

　データの増加に伴うスケーラビリティの確保については分散コンピューティング方式により、「TCOを大幅に抑え、ROIを高めることができます」と徳末氏はファスト独自のメリットをアピールする。

　ファストのソリューションは今日、金融、製造、流通など現在2600社以上のグローバル企業で導入される。企業内の情報統合だけでなく、大量のトランザクションが集中する大手ECサイトを陰で支えるサービス・プロバイダ向けのサーチ・プラットフォームとしても他社を大きく突き放している。

　日本法人は2001年設立だが、産学連携などを通じて日本語対応のソリューションの開発にも注力する。