Windows XPのサポート切れに伴うPCの買い換えで、パソコン市場が久しぶりに活況を呈した。MM総研の調査によると、2013年度（2013年4月～2014年3月）の国内PC出荷台数は前年度に比べ約10％増の1651万台超と、95年の統計開始以来過去最高の出荷台数となった（調査結果のリリース）。

　ようやく、XP移行のゴタゴタから解放されたと胸をなで下ろすのもつかの間、2015年7月14日にはサーバーOSである「Windows Server 2003」（R2を含む）のサポートが終了する。Windows Server 2003はWindows 2000 Server後継のサーバー向けOSである。

　Windows XPと同時並行的に開発が進められたが、途中でセキュリティが社会問題となったことから大幅な見直しが行われた。その結果として開発に遅延が生じ、実際にリリースにこぎ着けたのはWindows XPより2年半ほど遅い2003年6月のことだった。それから10年以上が経過した現在でも、多くの企業で利用されている。

　そのWindows Server 2003のメインストリームサポートは2010年7月に終了しており、引き続き5年間実施されてきた延長サポート（新機能の追加はなく、主に修正プログラムのみを提供）も今から13カ月後の2015年7月に終了となる。以降はセキュリティの修正プログラムが提供されず、大きなセキュリティリスクにさらされることになる。従って、サーバーOSの移行が不可欠なわけだ。

　とはいえサーバーOSを移行するとなると、稼働アプリケーションやミドルウエアの互換性チェック、連携動作する他サーバーやアプライアンス、ネットワーク機器などの動作確認といった作業が必要になるので、日本マイクロソフトやITベンダー各社は早期の取り組みを呼びかけている。

　移行先の候補として最有力なのは、最新のWindows Server 2012 R2を搭載した新たなサーバーだろう。新たなサーバーと書いたのは、現行ハードウエアの老朽化を考慮すると、ハードウエアの乗り換えを視野に入れるのが好ましいからだ。

　最近のサーバーの性能は数年前と比べると飛躍的に高まっているので、これを機に仮想化技術によって複数台のサーバーを統合すると大きな費用対効果を得られる可能性がある。また、固定費を変動費化する、スマートフォンやタブレット端末でどこからでもアクセス可能にするといった狙いから、パブリッククラウドに移すのも効果的かもしれない。