あなたが会社で使っているパソコンには、ウイルス対策ソフトは入っているだろうか。
日経NETWORKでは毎年、企業ネットワークの実態調査を行っている。昨年（2011年）に行った調査では、「自社のパソコンにウイルス対策ソフトを導入している」とした割合は、全体の87.6％（図1）。一昨年（2010年）の割合は85.7％だった。2ポイントアップしているとはいえ、この数値をどう感じるだろうか。
「9割ものパソコンに入っている」ととらえるか、「1割強ものパソコンに入っていない」ととらえるか…。人によって受け取り方は異なるだろうが、筆者は後者だった。家で使っているパソコンであれば、場合によっては入れていない人もいるだろう。しかし、企業で使うパソコンの1割強がウイルス対策ソフトを導入していないというのは驚きではないか。ちなみに2011年の調査では、「自社のサーバーにウイルス対策ソフトを導入している」とした割合は70.2％。パソコンよりも17ポイントほど低くなる。
では迷惑メール対策ソフトについてはどうかというと、やはりというか、ウイルス対策ソフトよりも低くなる。2011年は「自社のパソコンに迷惑メール対策ソフトを導入している」と答えたのは14.3％。これもまた少ない。一方で、「自社のサーバーに迷惑メール対策ソフトを導入している」と答えたのは21.8％だった（図2）。サーバーのほうが導入率が高い。それでも20％台だが。
これだけ毎日のようにセキュリティがらみの事件や事故が報道されているにもかかわらず、意外に放置されている企業ネットワークの実態がわかる。実はこうした企業ネットワークの実態についての調査を、今年も行っている。調査の担当者としては、もっとこれらの対策が進んでいることを望みたい。
特に昨年から今年にかけては、標的型メールによる攻撃も多くなっている。単純なウイルスだけでなく、メールも含めた複合的な攻撃にも対抗するには、より多重化した対策が求められる。
さらに気になるのは、スマートデバイスを企業ネットワークにつながせるためのBYOD対策がどれだけ進んでいるかという点だ。最近も、悪質なアプリがスマートフォンから100万件もの個人情報を流出させた可能性があるという報道があった。個人所有のスマートフォンであれば、自分でダウンロードして遊ぼうとしているホビーアプリもインストールしているだろう。アプリが悪質なものかどうか判別できない状態だとして、そんなアプリが入っているスマートフォンを果たして企業ネットワークにつないでもいいものだろうか。そのための対策に、企業ネットワーク担当者はどう取り組んでいるのか。新たなデバイスのメリットとデメリットをどうバランスさせるか――企業ネットワーク担当者のアイデアと実行力が問われている。
