「うつなどメンタルな病にかかる人は他産業の10倍にもなる」。日立ソフトウェアエンジニアリングで健康管理統括センタ長を務める医師の辻正弘氏は、日本のソフト業界がメンタル・ヘルス問題に真剣に取り組む必要性を説く。

　辻氏が4年前に日立ソフトで産業医を務め始めて分かったのは、ソフト産業の特殊性からメンタル問題を抱える人が増えていること。理由の1つは、技術者を増やしても生産性が上がらないこと。プロジェクトの遅れが発生すると、投入する技術者を増やすが、それが逆に生産性を下げることもある。なので、そのプロジェクトに当初から従事する技術者だけでやり遂げる。結果、過重労働に陥り、長時間残業で解決せざるを得なくなり、常態化してしまう。

　2つ目は、パソコンによるテクノストレス。光による、睡眠リズムの障害が出やすくなり、夜型を助長させる。3つ目は、人間関係の苦手な人が多いこと。「プログラムを組んでいる間は元気なのだが、顧客との交渉になると問題が出てくる」（辻氏）。仕様固めなどの折衝場面でつまずいてしまうわけだ。

　辻氏によると、最も大切なことは「残業時間を減らすこと」と、「部下を孤立させないこと」を挙げる。孤立すると、メンタル/不調にすぐになる若い人もいるので、管理職は部下を支援する環境つくりも大切だ。

　「月80時間以上も残業する技術者がいる職場環境にメスを入れないといけない」（辻氏）。特に高血圧や糖尿病などといった生活病は10年後、20年後に大きな影響を与える。病院にいく気力もなくなる。だからこそ、経営者が音頭をとってでも残業を減らすようにしなかればならないという。

　メンタルになった人へのケア活動も大切である。日立ソフトでは3年前から管理職を対象にうつ病の状態を知ってもらうための教育などを始めた。ある大手企業の子会社で、メンタルへの対応を間違い、上司が「気合が入っていないので、出社しないのだろう」となり、無理に来させて問題になった例もあるという。

　うつ病になりやすいのは責任感があり、頑張り屋さんで、自分が休むとプロジェクトが進まなくなると思う人とも言われていた。以前、こうした人が全体の5割から6割を占めたそうだが、最近は2割から3割に減っているものの、若手に問題が増えているという。「社会的にもまれたことが少ないので、例えば上司に怒られると、しゅんとしてしまう」（辻氏）。だが、「プライドは高く、プログラムを書いているときは優秀なのである。ところが、人間関係がうまくできないので、入社数年たってリーダー的な立場になると、こうした問題にぶつかる」（同）。

お父さん役が求められる

　そこで上司が、昼夜逆転などを注意する。ただし、信頼できる上司に怒ってもらうことが大事。「いわば、お父さん役が求められている」（辻氏）。お父さん役が業績を伸ばすことだけに躍起になっていると、メンタル・ヘルス問題が見えなくなる恐れがあるので、例えば残業は月40時間までといったとにかく枠をはめる。それなら、上司も実行しやすいからだ。

　日立ソフト人事部長の石川浩氏は「どんな人がメンタルになりやすいかをつかみ、事前からケアしていく。もちろん月80時間以上を超える異常な残業をさせないよう人事部から警告も発する」という。辻氏は忙しいプロジェクトの現場に出向き、全員と面談することもある。「残業の実態をつかみ、問題があれば報告する。いわば、ボクシングのセコンド役だ。現場からは忙しい中で実施するので、嫌われているが、奥さんから喜ばれている」そうだ。

　さらに、「薬などを飲まないと、その半分の人は1年後にうつ病を再発することがあるので、復職には制限を設けた」（辻氏）。月20時間、1日2時間以上の残業をさせない、土日出勤をさせない、泊りがけの出張をさせない、などだ。つまり、規則正しい朝型生活をおくれるようにすること。本人に任せておくと、どうしても夜型になってしまうので、朝型に切り替えるよう外から仕向けることも欠かせない。職場復帰は元の職場に戻すのが基本であるが、場合によっては配置転換させる必要もあるという。

　フィジカル面の管理も欠かせない。不規則な勤務状態から、ストレス解消のため、飲んだり食べたりする量が増えることがある。運動不足にもなる。日立ソフトは「人がすべてなので、健康管理にも力を入れている。血圧と糖尿病の影響は大きいので、ある数値を超えると、海外出張をさせない、残業をさせない」（石川氏）という対策も施す。さらに07年9月に全社員に万歩計を配布した。健康づくり月間の一環だ。

　辻氏は「トップが明確な意思を持つことだ。人を大事しない組織は長い目で見ればだめになる。こうした問題は業界全体で解決していかなければ、ソフト業界は沈没してしまう。人材が資本なのに、優秀な人が集まらなくなる」と指摘する。健康管理を含めて、メンタル・ヘルス問題を解決するには、ソフト業界の体質を変える必要もあるだろう。「10年間続けていけば、習慣は変わる」と辻氏は信じ、健康問題に取り組んでいる。

※）本コラムは日経ソリューションビジネス07年11月15日号「深層波」に加筆したものです。