米NPD Groupは米国時間12月20日，ビデオのダウンロード・サービス利用状況についての調査結果を発表した。それによると，定期的にインターネットを利用する米国世帯のうち，P2Pファイル共有サービスを利用してビデオをダウンロードしたことがある世帯数は，有料ダウンロード・サービスから購入したことのある世帯数の4倍に相当することが明らかになった。

　調査によれば，2006年7〜9月の間にP2Pサービスを利用してビデオ・ファイル（10Mバイト以上）を無料でダウンロードしたことがある世帯は全体の8％（約600万世帯）だった。これに対し，同期間にオンラインのダウンロード・ストアからビデオを購入した世帯は2％（約120万世帯）だった。

　P2Pサイトからダウンロードされたファイルの約60％は成人向けのコンテンツで，20％がテレビ番組のコンテンツ，5％は映画だった。

　NPD Group副社長兼シニア・アナリストのRuss Crupnick氏は「現時点でP2Pによるビデオのダウンロードは，音楽ファイルのダウンロードほど普及していないが，映画業界にとっては目が離せない重要な問題である。著作権侵害を防止するために強力かつ継続的な対策を取らなければ，大手映画会社，放送局，レコード会社から盗まれる知的財産は増え続けるだろう」とコメントしている。

　有料のコンテンツ配信サービスでは，米Apple Computerの「iTunes Store」の人気が高く，ダウンロード購入経験者の90％が同サービスを利用していた。「Vongo」（5％），「Movielink」（3％）がこれに続き，「CinemaNow」は1％未満だった。購入されたコンテンツは，62％がテレビ番組，24％が音楽ビデオ，6％が映画だった。

　同社は，ダウンロードできるコンテンツが増加し，DVDに保存可能な映画コンテンツが提供されたり，ビデオ対応プレーヤを購入する消費者が増えるなどの条件がそろえば，有料ダウンロード・サービスの利用は2007年に現在の2〜3倍に増加する可能性があると予想している。また，AppleのiTunesおよび携帯デジタル音楽プレーヤ「iPod」とこれに対抗する米Microsoftの「Zune」プラットフォームの競争も，消費者のデジタル・ビデオへの需要を刺激する要因になると指摘している。

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