求人サイトを運営する米CareerBuilder.comは，雇用と転職に関する調査結果を米国時間10月26日に発表した。それによると雇用担当マネージャの26％は，求職者の調査にインターネット検索エンジンを使ったことがあるという。また，全体の12％が採用可否判断のプロセスにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を利用したことがある，と回答している。

　インターネット検索エンジンを利用したことがある雇用担当マネージャのうち51％が，検索結果から求職者の不採用を決定したという。また，SNSを利用したことがある雇用担当マネージャの63％が，そこで発覚した内容から不採用を決定した。

　インターネットあるいはSNS上のどのような情報が不採用を決定づけたかについては，以下のような回答が挙がった。

・資格に関して虚偽の申告があった（31％）
・コミュニケーション・スキルが貧弱（25％）
・犯罪行為に関係していた（24％）
・前職の企業あるいは同僚の評判が悪い（19％）
・アルコール依存症あるいはドラッグ使用者だった（19％）
・前職企業の秘密情報を漏洩していた（15％）
・不在について虚偽の報告をしていた（12％）
・刺激が強すぎる，あるいは不適切な写真を掲載していた（11％）

　その一方で，採用に有利に働いた情報もあるという。CareerBuilderの人材担当副社長Rosemary Haefner氏は，「オンラインに掲載する情報は，求職活動やキャリア・プランに対してマイナスの影響を及ぼすこともあるが，雇用主に自分自身をアピールするツールにも使える。専門性の高さ，達成した業績，創造性などを強調すれば，雇用主に好印象を与えられ，欲しい人材だと思わせることができる」と述べた。

　Haefner氏は，オンラインに情報を掲載する場合の注意点として，（1）慎重に。将来の雇用主に見られたくないような情報，個人の品格を落とすような発言や写真はいっさい掲載しない。（2）適度に隠す。個人のプロフィールは可能なかぎり「プライベート」レベルにし，自分が選んだ友人にしか公開できないようにしておく。コメントのブロック機能も有効に活用する。（3）チェックはこまめに。自分自身のことに関して，求職活動やキャリアに不利益となるような記録や投稿が掲載されていないか，定期的にチェックする，の3点を挙げている。

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