米国のオンライン出版団体Online Publishers Association（OPA）は，消費者のメディア利用について調査した結果を，米国時間6月6日に発表した。それによると，インターネットは職場と家庭の両方で，他の主流メディアと肩を並べるほど浸透している。職場におけるリーチ率では，インターネット（54.6％）がテレビ（21.1％）を大きく上回った。
調査は，OPAの依頼で米インディアナ州立ボール大学が実施したもの。2005年の春に18才以上の消費者350人を対象に実施した。調査対象者が起きている時間の約80％を15秒おきに観察し，職場，家庭，学校，車内などで，どのようなメディアを利用しているか分析した。
消費者はインターネットを，テレビやラジオといった他のメディアと連続して，あるいは同時に利用することが多く，インターネットは他メディアのリーチ率を広げる役割を果たしている。例えば，インターネットによりテレビのリーチ率は午前中に51％，昼頃に39％，午後に42％拡大した。また，雑誌のリーチ率に与える影響がとりわけ顕著で，約倍増していた。
また，インターネットとテレビのヘビー・ユーザーを比べた場合，前者の方が購買力が高いことが分かった。テレビのヘビー・ユーザーの年間支出は平均2万1401ドルだったが（うちレクリエーション関連支出は2626ドル），インターネットのヘビー・ユーザーは平均2万6450ドル（同3281ドル）で，約25％多かった。
「業界データによると，インターネットは消費者のメディア利用時間の20～25％を占めているにも関わらず，広告費全体で占める割合は約8％だという。インターネットは，他メディアのリーチ率も拡大できるマスメディアであるため，広告手段としての潜在性ははかりしれない」（OPA会長のPam Horan氏）
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