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「ネットはテレビに匹敵するメディア、他媒体のリーチも拡大」,米調査

2006/06/08 ITpro

 米国のオンライン出版団体Online Publishers Association(OPA)は,消費者のメディア利用について調査した結果を,米国時間6月6日に発表した。それによると,インターネットは職場と家庭の両方で,他の主流メディアと肩を並べるほど浸透している。職場におけるリーチ率では,インターネット(54.6%)がテレビ(21.1%)を大きく上回った。

 調査は,OPAの依頼で米インディアナ州立ボール大学が実施したもの。2005年の春に18才以上の消費者350人を対象に実施した。調査対象者が起きている時間の約80%を15秒おきに観察し,職場,家庭,学校,車内などで,どのようなメディアを利用しているか分析した。

 消費者はインターネットを,テレビやラジオといった他のメディアと連続して,あるいは同時に利用することが多く,インターネットは他メディアのリーチ率を広げる役割を果たしている。例えば,インターネットによりテレビのリーチ率は午前中に51%,昼頃に39%,午後に42%拡大した。また,雑誌のリーチ率に与える影響がとりわけ顕著で,約倍増していた。

 また,インターネットとテレビのヘビー・ユーザーを比べた場合,前者の方が購買力が高いことが分かった。テレビのヘビー・ユーザーの年間支出は平均2万1401ドルだったが(うちレクリエーション関連支出は2626ドル),インターネットのヘビー・ユーザーは平均2万6450ドル(同3281ドル)で,約25%多かった。

 「業界データによると,インターネットは消費者のメディア利用時間の20~25%を占めているにも関わらず,広告費全体で占める割合は約8%だという。インターネットは,他メディアのリーチ率も拡大できるマスメディアであるため,広告手段としての潜在性ははかりしれない」(OPA会長のPam Horan氏)

[発表資料へ]

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