米国シアトルで開催されている「WinHEC（Windows Hardware Engineering Conference） 2006」で，仮想化技術を利用した際のサーバー製品に対するライセンスが明らかになった。例えばOSならば，稼働インスタンスで課金され，動かしていなければいくつでもインストール可能になる。
既に，Windows Server 2003 R2 Enterprise Edition上で，仮想マシン・ソフトを動かし，ゲストOSとしてWindowsを利用する場合には，4インスタンスまで無償で利用できることは発表されていた。そして次期サーバーOS「Windows Server Longhorn」（開発コード名）のDatacenter Editionならば，ゲストOSの数にかかわらず追加ライセンス量はかからない。
今回明らかにされたのは，稼働インスタンスによるライセンス体型である（図1）。例えば，OSのバージョンやServicePack，適用パッチなどが異なるWindowsのインストール・イメージを100個作ったとしよう。その内，常に動かしているのは1つだけだとしても，これまでのライセンス体系では100ライセンスが必要だった。これからは，稼働インスタンス分だけしかライセンスがいらなくなるので，上記の場合ならば1インスタンスで済む。好きなだけインストール・イメージを作れるようになる。
一方，SQL ServerやBizTalk Serverといったサーバー製品については，仮想プロセッサ単位のライセンスが適用される。この場合，物理マシンのCPUが1個だとしても，その上で動作する2つの仮想マシン上でそれぞれSQL Serverを動かしたとすると，2ライセンスが必要になる。
