米WebSideStoryは，2005年ホリデー・シーズンにおける電子商取引について調査した結果を米国時間1月12日に発表した。それによると，2005年10～12月に，Webサイトの検索機能を利用して商品を検索したユーザーが実際に購入を行った割合（購買率）は7.54％。検索機能を利用しないユーザーも合わせた全体の平均購買率2.79％を2.7倍も上回った。

　サイト検索を行うユーザーの購買率はホリデー・シーズンが進むにつれて増加した。10月が6％弱だったのに対し，12月は8％強に達した。

　WebSideStory社のシニア・デジタル・マーケティング・コンサルタントを務めるAli Behnam氏は「今回の調査は，効果的なサイト検索が購買率向上には欠かせない手段の1つとなっていることを示している」と述べる。「利用者が，必要なものを素早く簡単に見つけ出せるようにすることが，購入機会を大幅に広げることになる」（同氏）

　ホリデー・シーズン中は，ブランド力や顧客ロイヤリティも購買率向上に貢献している。2005年10～12月におけるリピーターの購買率は13.88％で，新規ユーザーの1.68％と比べると7倍以上になっている。

　また同社は，2006年1月における米国のブラウザ別シェアを明らかにした。米Microsoftの「Internet Explorer」がシェア87.63％で首位を獲得。米Mozilla Foundationの「Firefox」はシェア8.88％で，前年同月の4.65％から増加したものの，目標としていた「2005年末までにシェア10％」には到達しなかった。 



■2006年1月，米国におけるブラウザ別シェア

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ブラウザ             2006年1月5日    2005年7月5日   2005年1月5日

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Internet Explorer       87.63％          88.57％        90.55％

Firefox                  8.88％           7.44％         4.65％

その他                   3.49％           3.99％         4.80％

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出典：WebSideStory社

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