2005年のホリデー・シーズン，4割が「昨年よりもオンラインで買い物をした」と回答

2006.01.14

　ソフトウエア権利保護団体のBusiness Software Alliance（BSA）が，オンライン・ショッピングに対する消費者の意識調査結果を米国時間1月12日に発表した。それによると，アンチウイルス・ソフトやアンチスパイウエア・ソフトといったセキュリティ対策によって消費者の信頼が高まった結果，2005年のホリデー・シーズンはオンライン・ショッピングの利用が増加したという。

　調査は，BSAから委託を受けた米Harris Interactiveが2005年12月27～29日にかけて，18才以上のインターネット・ユーザー2152人を対象に実施したもの。そのうち，2005年のホリデー・シーズンにオンラインで買い物をしたユーザーは1519人だった。

　回答者の70％は「セキュリティを心配してオンラインでの買い物を控えるようなことはなかった」と述べており，さらに38％は「前年と比べて，オンライン支出額が増えた」としている。

　一方で，「前年と比べてオンライン支出額が減った」「オンラインで買い物を全くしなかった」と答えた割合も30％にのぼった。また，20％がインターネットのセキュリティに関して「かなり心配」「非常に心配」と答えており，55才以上の回答者の場合，その割合が31％を占める。

　2005年のホリデー・シーズンにオンラインで買い物をしたユーザーのうち，コンピュータ・ウイルスの防止策について「かなり信頼している」あるいは「非常に信頼している」と答えた割合は56％。なお，クレジットカード詐欺対策については50％，身元詐称対策では46％，スパイウエア対策に関しては41％のユーザーが，「かなり信頼している」あるいは「非常に信頼している」と回答した。

　「買い物客の大半は，セキュリティ上の懸念から買い物を控えることはせず，自分自身やコンピュータを守るための積極的な対策を行っている。ただし，依然として多くの人々が，電子商取引の安全性に警戒を示している」（BSA広報担当バイス・プレジデントのDiane Smiroldo氏）