米DoubleClickのDoubleClick Email Solutions部門は,2005年における消費者の電子メール利用に関して調査した結果を米国時間12月21日に発表した。それによれば,電子メールが消費者の生活の一部となっており,ほぼ半数の消費者が職場で個人の電子メールを読んだり家庭で仕事の電子メールを閲覧していることがわかった。また,スパムに関する懸念が低下していることも明らかになった。

 回答者の57%は,仕事関連の電子メールは職場で閲覧していると回答しているが,ほぼ同じ割り合いの回答者が家庭でも夜間(55%),または週末(54%)に仕事関連の電子メールを読んでいることが明らかになった。48%は職場において個人の電子メールを時々チェックしており,21%は常に個人の電子メールをチェックしていると回答している。

 電子メール・アドレスに関しては,回答者のほぼ半数が少なくとも3個のアカウントを所有していることがわかった。95%は1アカウントを重点的に使っており,ほぼ4分の3(72%)は,1アカウントをオンライン・ショッピング用に利用しているという。

 平均的な消費者は,同じ電子メール・アドレスを4~6年使っており,3分の2のユーザーは,電子メール・アドレスを変えたことがないと回答している。また,消費者は,無料の電子メール・アドレスを重視しており,平均6年間保有していることも明らかになった。

 スパムに対する態度にも変化が見られた。スパムは引き続き,消費者が受信する電子メールで大きな割り合いを占めているが全体的な割り合いは低下している。2002年は,受信メールの45.5%がスパムだったが,2005年には30.3%に低下している。消費者の55%はスパムを非常に煩わしく思っているが,それ以上にウイルス(75%),個人情報の窃盗(67%),スパイウエア(66%),詐欺行為(61%)を懸念する割り合いの方が高かった。

 そのほかにも,半分の回答者は配信を許可した電子メールでも頻度が高すぎるものはスパムとして認識していることが明らかになった。

 電子メール広告に関しては,78%の回答者が電子メール広告により商品を購入したことがあると回答している。59%は電子メールで送られたクーポンを実店舗で利用したことがあるとしている。3分の1近くは,詳細を知るために電子メールで送られたURLをクリックしたことがあり,後に購入に至ったと報告している。

 同社ジェネラル・マネージャのEric Kirby氏は,「同年の調査結果は,電子メールが多くの消費者にとって重要なコミュニケーション・ツールとして定着したことを示している」とコメントしている。

◎関連記事
「米国ユーザーの約4割が電子メールよりもIMの方を多く利用する」,米AOL調査
「米企業における社員の電子メール使用管理,約6割が監視スタッフを採用または採用予定」,米調査
「電子メール・ユーザーは付随タスクに週1時間を費やしている」,米調査
「朝食よりもメールチェックが大切」,米2Wireがデジタル・ライフスタイルの調査結果を発表
「米国人は1日に平均5回の電子メール・チェック」,米AOL

発表資料へ