「デスクトップ向けLinuxの普及には優れた電子メール・ソフトが不可欠」，OSDLの調査

IT Pro

2005.12.03

　Linux普及促進を目指す非営利団体Open Source Development Lab（OSDL）は11月20日，デスクトップ向けLinuxの普及について調査した結果を発表した。それによると，企業はデスクトップ向けLinuxを導入する際に，電子メールおよびメッセージング・アプリケーションを最も重視しているという。

　調査は，同団体のデスクトップ向けLinuxを推進する作業グループ「Desktop Linux Working Group」が2005年10月に実施したもの。オンラインでアンケートを行い，3300人以上から回答を得た。

　OSDLは，「電子メールがどのプラットフォームにおいても“キラー・アプリケーション”であることは間違いない。優れた電子メール・アプリケーションが登場しない限り，デスクトップ向けLinuxの普及は見込めない」と指摘する。

　企業がその他に重視するアプリケーションは、「オフィス向け生産性ツール（ワープロソフト，スプレッドシート等）」「ブラウザ」「データベース」「開発者向けツール（エディタ，コンパイラ等）」などだった。

　また，企業によるデスクトップ向けLinuxの導入理由は次の通り。

1.　社員（開発者）からの要望
2.　競合会社が首尾よく導入しているため
3.　TCO（総所有コスト）
4.　ライセンス費の削減
5.　セキュリティ
6.　ソース・コードが入手できるのでカスタマイズ可能
7.　社内方針
8.　既存のOSに不満

OSDLは「TCO」と「ライセンス費の削減」といった経済的な理由が「セキュリティ」よりも上位に挙がっていることについて，「Linuxは他のOSと比べて安全であるという前提があるためでは」と推測する。

　一方、企業がデスクトップ向けLinuxの導入を躊躇する理由としては，「アプリケーション・サポートが不十分」が最も多かった。具体的には，「Photoshop」「PageMaker」「AutoCAD」「Quicken」といったアプリケーションや，VPNクライアントなどのユーティリティに対するサポートの要望が高い。

次いで「周辺機器のサポートが不十分」が多く，USB対応機器の接続やネットワーク印刷などでトラブルに直面していることが分かった。他には「エンド・ユーザーの研修」などが挙げられた。