米Goldman Sachs，米Nielsen//NetRatings，米Harris Interactiveは，第5回目となるホリデー・シーズンのオンライン・ショッピングに関する調査を2005年も11月～12月にかけて実施することを米国時間11月8日に発表した。同調査では，オンラインの購買層から毎週ランダムにおよそ1000人を抽出し，市場部門ごとの支出／ショッピング活動における消費者の振る舞い／満足度などを調べる。
「今年のホリデー・シーズンは，とくにガソリンや暖房費用の上昇などが背景にあるため，予算を最大限に活かすためにオンライン・ショピングの利用が大幅に伸びると予想される」（Nielsen//NetRatings社アナリストのHeather Dougherty氏）
同氏は，複数チャネルを持つ小売業者に対し，オンライン販売チャネルに目を向けてディスカウントや送料無料，時間指定配送，購入者へのギフトなどを通じて消費者のオンライン・ショッピングを促すように勧めている。
同レポートによれば，消費者をオンライン・ショッピングに導く要素としては，製品の検索／比較のし易さ，価格の安さ，Web限定の販売キャンペーンなどが挙げられるという。また，小売業者は，オンラインの購入を促すために，ホリデー・シーズンを通じてパーソナライズした製品，オンライン／オフラインで使えるギフト券なども提供している。
2004年ホリデー・シーズンのオンライン支出（旅行関連を除く）は232億ドルで，前年の185億ドルと比べて25％増加した。オンライン・ショッパーの37％は，オンライン・ショッピングの体験について「非常に満足した」と回答しており，30％は「前年よりも良かった」と答えている。
前年のホリデー・シーズンで，もっともオンライン支出が多かったのはアパレル／衣料で，全体の16％を占めた（推定38億ドル）。次いで，玩具／ビデオ・ゲーム（ハードウエアおよびソフトウエア）が11％（推定25億ドル），家電が10％（推定23億ドル）だった。
同レポートでは，2005年の売上高がこれら前年の数値を上回ると予想しているが，コンピュータと家電の部門は，消費者が価格を比較できるツールが必須アイテムとなっているため，とくに売上高の拡大が見込めるとしている。
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