地震発生後72時間以内の利用内容を尋ねたもの。Twitterは「情報の収集」がトップであるのに対して、facebookは「友人、知人の状況確認」が最多。両者の特徴が如実に現れている
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IMJモバイルは2011年4月4日、東日本大震災の発生時にソーシャルメディアのTwitterとFacebookをユーザーがどのように利用していたかの実態調査結果をまとめた。Twitterは「情報収集の手段」、Facebookは「安否確認の手段」が多く、ユーザーがプラットフォームを使い分けている様子が明らかになった。
地震発生後72時間以内にサービスをどのように利用したかは、Twitterが「情報の収集」（83.5％）、「情報の共有」（47.5％）、「友人・知人の状況確認」（39.1％）の順。Facebookは「友人・知人の状況確認」（56.0％）、「情報の収集」（46.8％）、「情報の共有」（38.3％）の順。共通する部分は多いが、使い道のトップで、はっきり分かれた。
地震発生時の評価では、「役に立った／やや役に立った」はTwitterで78.5％。Facebookで62.1％といずれも過半数。地震以後に利用を開始した人も合わせて今後の利用意向を聞いたところ、「利用したい」がTwitterでは91.0％、Facebookで86.3％と、どちらも高い満足度を獲得している。
また、まだ利用していない友人・知人・家族に、利用を勧めるかでは、Twitterユーザーの59.2％、Facebookユーザーの54.2％が「利用を勧めたい」と回答。さらに広がっていくと考えられる。
調査対象は、全国（被災地を除く）の20～59歳のTwitterとFacebookユーザー。調査期間は3月26日～28日にインターネットで実施した。有効回答者数は932人（震災前から利用は724人、震災後から利用は208人）。
