米Accentureは現地時間2011年1月4日、消費者向けエレクトロニクス製品の展望に関する国際調査の結果を発表した。それによると、パソコンや携帯電話（スマートフォンを除く）に対する消費者の購入意向率は昨年と比べて減少し、3Dテレビやタブレット型コンピュータの購入意向率が大幅に高まっている。
19カテゴリーの消費者向けエレクトロニクス製品について、8カ国（ブラジル、中国、インド、ロシア、フランス、ドイツ、日本、米国）の消費者8000人を対象にアンケートを実施したところ、デスクトップまたはノートパソコンを購入したいと考えている回答者の割合（購入意向率）は、昨年と比べ39％減少した。一方、3Dテレビの購入意向率は同500％上昇している。タブレット型コンピュータと電子書籍リーダーの購入意向率もそれぞれ160％と133％増加した。
パソコンは、回答者の93％が所有しており、19カテゴリーの中で最も普及率が高い。しかし飽和状態に達しているため成長率は落ち続けている。
スマートフォンを除く携帯電話の所有率は65％で、前年の79％から縮小した。一方、スマートフォンの所有率は8％から32％へと大幅に伸びており、購入意向率も26％増加した。
調査対象の8カ国のうち、最新の消費者向けエレクトロニクス製品の購入に最も積極的なのは中国だった。3Dテレビの所有率はほとんどの国で2～3％だったが、中国の所有率はその2倍である。中国では69％の消費者が3Dテレビを所有したい、あるいは所有する計画だと回答しており、米国（4分の1）や日本（9分の1）よりはるかに多かった。
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