米国では世帯年収が7万5000ドル以上の層では、その95％が普段インターネットを使っている。だが、7万5000ドル未満の世帯では、その割合が70％になり、3万ドル未満では57％になる――。こうした調査結果を米国の調査会社Pew Research Centerが現地時間2010年11月24日にまとめた。
同調査によると、ネットへのかかわりについて、世帯所得の高低に表れる顕著な違いは、その利用形態や頻度にある。高所得世帯は、低所得世帯よりもオンライン活動が多岐にわたり、頻度も多い。所得が高くなるにつれ、インターネットや電子メールの利用が増え、オンラインでニュースを読んだり、製品やサービスについてネットで調べたりする回数も増えるという。
所有する機器について見てみると、世帯年収が7万5000ドル以上の層では79％がデスクトップPCを所有するが、7万5000ドル未満ではその割合は55％になる。ノートPCの所有率も、それぞれ79％、47％と大きな差がある。このほかiPodなどの携帯型音楽プレーヤーや、ゲーム機、電子書籍リーダー、iPadのようなタブレット型コンピュータにおいても、所得層によって所有率に差が出ている。
Pew Research Centerは、生活地域や学歴、人種、性別、年齢についても調査している。だが、統計的に見ると、これらの要素は世帯年収ほどには影響を及ぼさないとする。同社シニアフェローのJim Jansen氏は「世帯収入こそが、消費者のインターネット利用やオンライン活動に顕著な影響を及ぼす独立した要素だ」と結論付けている。
調査は、18歳以上の米国人延べ7512人を対象にしたもの。2009年12月～2010年9月に実施した3回のアンケート結果を集計している。
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