米IDCが米国時間2010年7月14日に発表した世界パソコン市場に関する調査結果によると、同年第2四半期の世界パソコン出荷台数は8150万5000台となり、前年同期に比べ22.4％増加した。この伸び率は事前予測値の22.9％にほぼ一致する。パソコン市場は回復期にあり、引き続き堅調に推移するとIDCは見ている。

　ここ最近の需要回復を支えているのは、老朽化した企業パソコンの買い換え、メディア消費型の低価格パソコンの急増、新興国などにおける低価格パソコンの普及という。

　第2四半期は、米Hewlett-Packard（HP）が出荷台数で首位を維持した。同社のシェアは18.1％。HPの出荷台数伸び率は米国市場の平均を上回ったものの、世界市場では平均を10ポイント以上下回った。2位には、台湾Acer（シェア12.6％）を抜いて米Dell（シェア13.0％）が返り咲いた。アジア太平洋地域や中南米における企業ユーザーの需要増に支えられた。

　IDCによると、過去2四半期続いた消費者需要の高い伸びは、予測通り鈍化し始めているという。「消費者市場は依然堅調だが、今後年末にかけて緩やかに鈍化していく。一方で企業市場の成長がより安定し、買い換えも進む」とIDCクライアント／ディスプレイ担当副社長のBob O'Donnell氏は述べている。

　米国の出荷台数は前年同期と比べ12.6％増加しており、市場が回復していることを示している。ただ、2010年第1四半期（19％増）や2009年の第4半期（25％増）のような高い伸びは達成できなかった。EMEA（欧州／中東／アフリカ）は、財政危機などの不安材料があったものの、消費者や企業の需要が堅調で、パソコン市場は期待通りに推移した。

　日本は、デスクトップとノートパソコンの伸びが寄与して、引き続き2けた成長だったが、第1四半期の25％増という水準には達しなかった。日本を除くアジア太平洋地域は、35％増と高い伸びで、デスクトップパソコンが好調だった。引き続きノートパソコンがけん引役となり、ほぼすべての国で2けた成長が続くとIDCは予測している。

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