米ABI Researchが米国時間2010年7月8日に発表した調査結果によると、ITを利用して効率的な電力供給と消費管理を目指す次世代インフラ「スマートグリッド」に関する世界支出は2015年に累計約460億ドルにのぼるという。

　スマートグリッド関連支出のうち、電力伝送・配給システム向けが約410億ドルで大半を占める。一方、スマートメーターの調達・設置は48億ドルとなる見込み。

　同社NextGen部門で調査ディレクターを務めるLarry Fisher氏によると、工業国のほとんどの電力インフラが60〜80年前に構築されており、時代遅れ。このままでは安全で信頼性の高い管理は難しく、アップグレードする必要がある。この数年間に多くの国でスマートグリッドの基礎構築が進められており、投資と導入のペースはますます高まっているという。

[発表資料へ]