IT系人材派遣会社の米Robert Half Technologyは米国時間2010年2月25日、米国企業における不景気後のITプロジェクトについて調査した結果を発表した。回答したCIOの37％がソフトやハードのアップグレード実施を計画していることがわかった。

　同社は従業員100人以上の米国企業に勤務する約1400人のCIOに電話インタビューを実施、「不況のため2009年に保留していたが、今後再開したいプロジェクト」を複数回答で挙げてもらった。

　もっとも多かったのは、これまで棚上げにしていたソフトウエアおよびハードウエアのアップグレードを実施するというもので、回答の37％を占めた。これ以外では、「仮想化」（16％）、「Webサイト・デザイン」（16％）、「社内コラボレーション／技術ツール」（12％）、「クラウド・コンピューティング」（11％）、「会社ベースのSNS」（9％）が挙がった。

　Robert Half Technologyの執行ディレクタであるDave Willmer氏は、今回の調査結果について「ソフトとハードのアップグレードは進化する技術に対応するために必要だ。システム向上が遅れると、先進技術を活用する機会を逃し、競争優位に立てなくなる」と説明。また、保留プロジェクトの再開で、雇用拡大が期待できるとの見解を示した。

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