米IDCが米国時間2009年8月6日に発表したパソコン向けマイクロプロセサ世界市場に関する調査結果によると，同年第2四半期の出荷総数は前期比10.1％増，前年同期比7.0％減，売上高は前期比7.9％増，前年同期比15.3％減だった。前期から例年になく増えており，IDCは米IntelとOEM各社が実施した在庫調整の影響があったと分析している。したがってエンド・ユーザーのパソコン需要は復活しておらず，市場は低迷状態のまま弱含みという。
Intelの出荷個数は前期比12.5％増えたのに対し，米AMDは同1.8％増にとどまった。出荷個数ベースの市場シェアは，1位がIntelで78.9％（同1.6ポイント増）。2位はAMDの20.6％（同1.6ポイント減），3位は台湾VIA Technologiesの0.5％。
フォーム・ファクタごとに出荷個数ベースの市場シェアを見ると，ノート・パソコン向けは，Intelが86.9％（前期比2.6ポイント増），AMDが12.6％（同2.4ポイント減），VIAが0.5％。サーバー／ワークステーション向けは，Intelが89.9％（同0.5ポイント増），AMDが10.1％（同0.5ポイント減）。デスクトップ・パソコン向けは，Intelが70.2％，AMDが29.4％でほとんど変動しなかった。
Intelのネットブック向けプロセサ「Atom」の出荷個数は，前期に比べ34％増えた。増加の原因は，OEM各社が前期にAtomの購入を延期して在庫を減らし，当期になって購入を再開したためという。IDCは，Intelのノート・パソコン向けプロセサ全体に占めるAtomの割合を，出荷個数ベースで25％，売上高ベースで8.1％と見積もっている。
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