米Gartnerは米国時間2009年7月7日，位置情報サービスに関する調査結果を発表した。それによると，2009年はモバイル機器の売り上げが前年比約4％減少する見込みにも関わらず，位置情報サービスの契約者数と売上高は倍増する見通し。契約者数は前年の4100万人から9570万人に，売上高は9億9830万ドルから22億ドルに拡大すると，同社は推計する。

　広告を収入源とした無料位置情報サービスの普及が加速するため，有料サービスを提供するキャリアは契約者の解約率が上がる可能性が高い。北米と西欧では現在，無料位置情報サービスの利用者は約10～15％だが，2013年には40～50％まで増える見通し。

　また今後12～18カ月以内に，近隣の小売店で利用可能なクーポンを取得したり，周辺のスポット情報を検索したりできるサービスなど，実用的な位置情報サービスの提供が進むとみる。

　位置情報サービスの活用状況を地域別で見ると，北米ではナビゲーションや子供の居場所を確認するサービスが一般的。西欧はナビゲーションのほか，近隣情報検索や友達探しサービスの人気が高い。中国では2008年の北京オリンピック開催時に位置情報サービスが初めて提供され，今では広告ベースの無料サービスが主流となっている。また日本では，2007年に携帯電話へのGPS機能の搭載が義務づけられたことで，位置情報サービスの普及が着実に進んでいるという。

■消費者向け位置情報サービスの売上高予測
（単位：100万ドル）
地域 2008年 2009年
北米 327.2 713.7
アジア太平洋地域 327.1 607.4
日本 268.8 524.7
西欧 69.5 303.5
中東 4.1 22.7
東欧 0.2 13.6
中南米 1.2 12.7
アフリカ 0.1 2.8
合計 998.3 2,201.1
出展：Gartner（2009年6月）

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