米Gartnerは米国時間2009年7月7日，位置情報サービスに関する調査結果を発表した。それによると，2009年はモバイル機器の売り上げが前年比約4％減少する見込みにも関わらず，位置情報サービスの契約者数と売上高は倍増する見通し。契約者数は前年の4100万人から9570万人に，売上高は9億9830万ドルから22億ドルに拡大すると，同社は推計する。

　広告を収入源とした無料位置情報サービスの普及が加速するため，有料サービスを提供するキャリアは契約者の解約率が上がる可能性が高い。北米と西欧では現在，無料位置情報サービスの利用者は約10〜15％だが，2013年には40〜50％まで増える見通し。

　また今後12〜18カ月以内に，近隣の小売店で利用可能なクーポンを取得したり，周辺のスポット情報を検索したりできるサービスなど，実用的な位置情報サービスの提供が進むとみる。

　位置情報サービスの活用状況を地域別で見ると，北米ではナビゲーションや子供の居場所を確認するサービスが一般的。西欧はナビゲーションのほか，近隣情報検索や友達探しサービスの人気が高い。中国では2008年の北京オリンピック開催時に位置情報サービスが初めて提供され，今では広告ベースの無料サービスが主流となっている。また日本では，2007年に携帯電話へのGPS機能の搭載が義務づけられたことで，位置情報サービスの普及が着実に進んでいるという。

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