米Harris Interactiveは米国時間2009年7月1日，さまざまな広告媒体の効果について調査した結果を発表した。それによると，米国の成人の37％は，購入する商品を決定する際に最も参考になるのはテレビ広告だと回答した。

　次に多かったのは新聞広告（17％）で，以下，インターネットの検索エンジン広告（14％），ラジオ広告（3％），インターネットのバナー広告（1％）と続いた。一方で，どのタイプの広告も参考にならないと答えた人も28％いた。

　年齢別に見ると，18～34歳の50％はテレビ広告が最も有用であると答えた一方で，55才以上の31％は新聞広告が一番役に立つと回答した。地域別では，南部に住む人の40％はテレビ広告が最も参考になるとしたが，中西部の住民で同様の意見の人は33％にとどまった。

　無視することの多い広告として46％の回答者がインターネットのバナー広告を挙げ，2位以下のインターネット検索エンジン広告（17％），テレビ広告（13％），ラジオ広告（9％），新聞広告（6％）を大きく上回った。いかなるタイプの広告も無視しないと回答した人は9％だった。

　視聴率の低下や，広告をスキップできるデジタル・ビデオ・レコーダの普及拡大にもかかわらず，テレビ広告を最も役に立つと考える消費者が多かった。消費者は，コンピュータの画面上の広告は無視しがちだが，テレビ画面に映る広告には注意を向ける傾向が強い，とHarris Interactiveは分析する。

　調査は2009年6月4日～8日に，18歳以上の米国人2521人を対象に，オンラインで実施した。

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