米VanDyke Softwareは米国時間2009年5月14日，企業のセキュリティについてネットワーク／システム担当者を対象に調査した結果を発表した。それによると，2009年のIT予算が「前年より減少した」とする回答者は41％で，「増加した」（22％）の約2倍となった。この結果はちょうど，2008年調査の「前年より減少した」（18％）と「増加した」（44％）を逆転する形となった。
「自分の所属組織が現在の情報セキュリティのニーズに対応するために十分な予算を確保している」と感じている回答者は54％で，前年調査の64％から10ポイント低下した。これに対し「十分ではない」とする回答は46％で，前年調査の36％から増加した。
セキュリティに関する懸念事項としては，「ユーザー」「復旧プラン」「新たなウイルス」「ネットワーク／Webサイトへのセキュリティ侵害」が挙げられた。前年の調査結果と比べると，「ユーザー」を除き，これらを懸念する回答者の割合は低下している。特に「ネットワーク／Webサイトへのセキュリティ侵害」を懸念する回答者の割合は，前年の36％から27％に低下した。
「予算が十分でない」とする回答者の41％は，「ユーザー」を懸念事項として挙げており，この割合は「予算が十分ある」とする回答者の25％を大きく上回った。
企業で使うノート・パソコンのセキュリティについては，「満足している」が前年の67％から59％に低下した。また，携帯端末のセキュリティについても「満足している」が前年の52％から37％に下がった。
「予算が十分にある」とする回答者の76％は，ノート・パソコンのセキュリティに「満足している」と答えた。これに対し「予算が十分でない」と考えている回答者では，この割合が約半分の39％だった。
この調査は，米Amplitude ResearchがVanDykeからの委託を受け，企業のネットワーク／システム担当者320人を対象に2009年4月第3週に実施した。
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