シマンテックは2009年4月21日，企業におけるスパムメールの現状に関する調査結果を公表した。その結果，すでにスパム対策製品の導入率は全企業の7割を突破していることが分かった。また，導入を検討・予定するスパム対策製品の要件として，従業員数1000人以上の企業の約2割が「仮想化対応」を挙げている。
同社調査によると，メールの受信数は1社当たり1日平均11万1450通で，このうち受信メールのスパム比率は31％（写真1）。前回の32％と比べるとやや低下したものの，受信メールの3通に1通がスパムという依然として高い水準だ。この状況に対し，メール関連ソリューションの導入率を問う設問で「スパム対策」を挙げた回答者が71.2％と7割を突破。この状況について，全回答者の53％がスパムについて「すでに十分な対策がなされている」と判断していることが分かった（写真2）。
スパム対策の導入状況を聞いたところ，企業規模別に大きな違いがあることが明らかとなった。従業員数1000人以上のEnterprise層ではサーバー向けののスパム対策ソフトを導入している（同層の58.9％）のに対し，従業員数100人未満のSmall層ではメール・クライアントのフィルタリング機能（同層の40.6％）および手作業による削除（同46.3％）を多用している（写真3）。
今回の調査から，導入状況および今後の導入予定に関する設問において「仮想化に対応したスパム対策ソフト」という項目が加わった。その結果，仮想化対応ソフトの導入率はEnterprise層でも5％に過ぎないが，同層の20.2％が導入予定・検討の対象に挙げている（写真4）。シマンテックでは，「検知率の向上や誤検知の低減といった機能ニーズと，安価に手軽に評価・導入したいというニーズに応える手段として，仮想化対応やホスティング対応，SaaS対応を望む声が増えている」（ソリューション＆プロダクトマーケティング部プロダクトマーケティングの金野隆マネージャ）と分析している。
本調査は国内企業のシステム管理者を対象に同年3月に実施したWebアンケートによるもの。有効回答数は459件。今回からエンドユーザーは調査対象から外している。
